カテゴリー別アーカイブ: 2.昭和初期から戦後までの組合活動

【昭和初期から戦後までの組合活動】

 大正十五年一月二十日、宿組合を改組して設立された箱根温泉旅館組合は昭和二年一月十七日正式の認可を得、翌三年二月六日組合長に石村喜作が就任した。箱根振興会と表裏一体となり昭和初年代旅館組合が繰りひろげていった諸活動は、目 … 続きを読む

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※本文書は昭和61年発行の『箱根温泉史』記載事項です。現在の事実とは異なる部分があります。

【観光事業の創案】

 観光宣伝では、交通機関の発達、商業新聞の普及など新しい大衆化時代を迎えて、その宣伝のメディアを新聞広告、ポスターに求め、積極的に観光宣伝を開始したこと、また箱根大名行列をはじめとする観光諸行事、たとえば横浜復興博覧会へ … 続きを読む

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【箱根観光博覧会の開催】

 昭和十年四月、湯本に於いて開催された箱根観光博覧会は、箱根振興会並びに旅館組合が行った特筆すべき事業であった。横浜市が震災復興記念大博覧会の計画を発表すると、振興会は箱根を第二会場として観光博覧会を開催し、各地から横浜 … 続きを読む

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【諸課税に対する反対陳情】

 組合が、前記諸事業の実施とともに、中央の施策に対応していかねばならなかったものは、旅館営業に課せられた諸課税に対する前後策であった。  温泉宿組合から温泉旅館組合に移行した昭和初年代から、国庫財政は勿論県財政及び町村財 … 続きを読む

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【箱根温泉旅館商業組合へ改組】

 日中戦争が拡大し、泥沼化していくなかで、物資は次第に欠乏し、日本経済は政府主導による統制経済体制へと移行していった。旅館経営上欠くことのできない薪・炭・砂糖・繊維製品などが配給制になり、旅館組合も統制経済下で運営するた … 続きを読む

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【組合事務所の新設】

 組合の事務所は慣例でその行事宅に置かれていたが、大正二年頃から塔之沢環翠楼の一室(現在の環翠楼のガレージ付近・鈴木二六氏談)を借用するようになった。その後別棟の建物に移ったが、昭和十五年(一九四〇)九月法人組織に改組後 … 続きを読む

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【箱根温泉旅館施設組合へ改組】

 昭和十九年六月二十一日の県通達によって、「温泉旅館商業組合」は更に、「箱根温泉旅館施設組合」に改組しなければならなくなった。この法改正により、商業同業組合関係法と工業同業組合法が統合され新たな商工組合法の下に、業界の統 … 続きを読む

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【終戦時の箱根温泉旅館施設組合】

 太平洋戦争も昭和二十年に入ると、沖縄本島が戦場と化し、都市空襲の熾烈さは我が国史上かつて経験のない戦局となった。  このような状況の中で組合は学童疎開の宿舎提供や陸軍病院に対する協力に全力をあげていた。また、寝具や電話 … 続きを読む

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【箱根温泉旅館商業協同組合へ改組】

 同業協同組合関係法令の改正に伴い旅館施設組合は、昭和十九年七月以来の幕を閉じ、昭和二十二年四月十二日「箱根温泉旅館商業協同組合」に改組して新時代へ発足した。新組合設立時の組合員は八十一人で、終戦以降四十三人が新たに加入 … 続きを読む

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