このようなトラブル解消のため、昭和四年（一九二九）、温泉の活用、既存温泉の保護、新旧源泉紛争への介入調停、温泉台帳の整理を目的とした箱根温泉協会が設立された。
　温泉試掘をめぐる問題は、税制の問題へも発展していった。試掘には莫大な資本が投下される。これに目をつけた税務当局は鉱泉税の徴収にふみきった。税率は坪あたり二〇銭という高率なもので、これに対し箱根温泉協会は、湯河原地区の旅館業者と提携し、反対陳情を行い、同時にできるだけ早く温泉法を設定し、新規採掘による既存温泉への影響の防止を図るよう県当局に働きかけた。